加齢に伴う記憶力や判断力の低下はしかたがない──そんな風にあきらめていませんか？ 実は、記憶力や判断力といった「認知機能」の低下は、生活習慣や食事の改善などである程度食い止めることができることがわかってきました。そして、今話題の「腸」の研究からは、ビフィズス菌の中に認知機能の維持に役立つものが見つかったとの報告も。「脳」の健康と「腸」の関係について、詳しく紹介していきます。
日本は今、全人口当たりの65歳以上の人口の割合で算出する高齢化率が25％を超えている超高齢社会。2020年の平均寿命は女性が約87歳、男性が約81歳で、100歳を超える百寿者の数も8万人を超えている。
平均寿命が延びるのは素晴らしいこと。でも、「長生きするなら、やはり誰でも健康で楽しくありたいですよね」と愛媛大学医学部附属病院抗加齢予防医療センター長の伊賀瀬道也先生はいう。
「最近よく言われる『健康寿命』は、2016年の調査では、女性は約74歳、男性は約72歳でした。健康寿命とは、自分で食事をとる、お風呂に入る、トイレを使うなど日常生活に何らかの介助が必要ない生活を送ることのできる期間のことです。平均寿命と健康寿命の差からみると、今でも9～13年は家族など人の介護、介助を受ける期間があるということです。平均寿命を延ばすだけでなく、いかに健康寿命を長く延伸できるかが重要です」と話す。
健康寿命の延伸を妨げる要因として最も多いのは認知症だ。「認知機能は加齢によって低下します。正常な場合は、おおむね100歳の頃に認知症と診断される程度に認知機能の低下が進むといわれています。これを私たちは『ハッピーな認知症』と呼んでいます。ところが、必ずしもそうでない人は多く、また、40歳、50歳など非常に若い年齢で認知機能が急速に下がる人もいます。こういう認知機能の低下をなんとか食い止める方法を見つけることが、日本だけでなく世界の課題となっています。
2025年には国民の4人に1人が75歳以上の高齢者となり、5人に1人、700万人が認知症になるともいわれている。早急な対応が必要なのです」（伊賀瀬先生）。
要介護になる原因の第1位は認知症2019年6月に、全国から無作為に抽出した要介護者および要支援者約7000人を対象に行った調査。介護が必要になった主な原因の構成割合を示したもの。最も多かったのは認知症で、脳血管疾患、骨折・転倒と続く。（データ：2019年国民生活基礎調査より）では具体的にどうしたらいいのか。
「今できることは、深刻な状態になる前の軽度認知障害（MCI）の状態を早く見つけて、早期に対応すること。MCIは、日常生活に問題がない程度の認知機能の低下が見られる状態です。日常生活に問題がないといっても、年間10～15％の人が認知症に進行するといわれています。でも、ここ数年の間に認知機能低下が見られても、早い段階で適切な対策をとることでその先にある認知症に進みにくくなるのではないか、という研究がいくつも出はじめ、期待が高まっています」